レーシック手術は保険適用?医療費控除でお金がいくら戻ってくる?

レーシック手術は使用する機器の種類によって、費用がだいぶ変わってきます。健康保険でカバーできればうれしいのですが、そもそも保険は適用できるのでしょうか?保険が使えなかった場合、医療費控除などでお金は戻ってくるかどうかなど、レーシック手術にまつわるお金の話をまとめてみました。

目次

レーシック手術と保険の関係

公的な健康保険は医療目的のみにしか使えず、顔の整形など美容目的には使えないとよく言われますが、レーシック手術はどうなのでしょうか?

レーシック手術費用はこのくらいかかる

その前に、まずはレーシック手術にかかる費用を知っておきましょう。レーシック手術において一番安価なものは角膜にフラップを作る際レーザーを使用せず、マイクロケラトームという電動メスを使用するもので、費用は約7~10万円程度です。昔と異なり電動メスでのフラップは極薄のものが作れるようになっており、切断面も滑らか。また、レーザーを使わないことで炎症性エネルギーが発生せず、術後の痛みが少ないと言われています。

とはいえ現在はレーザーを使用してフラップを作成する手術が主流で、その場合かかる費用は10~30万円と幅があります。40万円、50万円かかる高額な手術もありますが、そうした手術は不具合があった際の再手術が数年間は無料だったり、無料アフターケアが無期限で利用できるなどのサービスが含まれていることが多いようです。どのような保障をどの程度必要とするのかは、自己判断で決めるしかないのですが、多少なりともリスクがあることを考えると、ある程度保障が含まれる費用の方が安心かもしれません。

公的な健康保険は適用されない

こうしたレーシック手術の費用に公的な健康保険は適用されるのかというと、結論としては残念ながらできません。理由はレーシック手術が自由診療で、健康保険の対象外にあたるため。しかし個人で加入している民間の医療保険や生命保険の特約では、3~10万円程度の手術給付金を受けることができることも。ただしレーシック手術がその保険の給付対象になっていない場合もありますので、手術を受ける前にご自分の入っている医療保険をチェックしてみて下さい。

一般的な医療保険では、手術を受けた際に病院にもらう診断書を提出することで、手術給付金をもらうことが可能です。また、診断書を作成してもらうのに、5,000円程度の費用が別途必要になります。給付額がもらえる場合、どのような手術を受けたかという内容によって金額は異なりますので、手術の種類の給付倍率が解る資料を見て判断するか、保険会社に問い合わせましょう。

不具合による再手術は費用に含まれる?

レーシック手術を行っても、まれに矯正がうまくいかずに希望していた視力が得られなかったり、近視状態が戻ることがあります。そうした場合再手術も視野に入れるべきなのですが、その費用が手術代に含まれているのかどうか、手術前に確かめておくべき。

概して高額なレーシック手術においては、再手術費用が含まれていることが多いようです。再手術が費用に含まれない手術の場合、いくらかかるのか調べておかないと、結局高くつくことにもなりかねないので、要チェックです。

医療保険や確定申告で手術代を安く

レーシック手術は健康保険の対象外で、しかも個人加入の医療保険でも手術給付金が出ない場合もあります。しかし医療費控除を利用して節税することができるので、確定申告の際は手続きをお忘れなく!

レーシック手術は医療費控除が可能

レーシック手術には公的な健康保険が適用されませんが、診療費用などを医療費控除とすることが可能です。医療費控除とは、本人とその生計を同じくする家族が1月から12月の間に支払った医療費を、確定申告において収入から控除できるというものです。

控除は医療費以外にも生命保険控除や寄付金控除などがあり、収入から控除を差し引いた残りの額に所得税がかけられるので、様々な控除を利用することで節税が可能になります。

個人加入の医療保険は手術に適用できる?

個人加入の医療保険の場合、レーシック手術に対して手術給付金が出るかどうかですが、保険の内容によってはもらうことができます。生命保険各社はどのような対応をしているかというと、契約日が2007年4月1日以前か以降かで対応を変えている会社が多いようです。例えばアリコジャパン、ソニー生命や損保ジャパンひまわり生命は4月1日以前は給付金の支払い対象ですが、4月1日以降は支払い対象外に。

また、アクサ生命、大和生命は以前も以降も給付金の支払い対象ですが、アメリカンファミリー生命、AIGエジソン生命、AIGスター生命、大同生命は以前も以降も支払い対象外となっています。オリックス生命は一部の商品のみ4月1日以前は支払い対象だったところ、以降は対象商品が販売停止に。そして、日本生命のように診断書によって判断するとしている会社もあります。`

これらはいずれも規則が変更になっている可能性があるので、保険会社に問い合わせをして下さい。

確定申告で手術代を医療費控除する手順

レーシック手術は年末調整では処理できないので、確定申告を行う必要があります。申告の手順を解説すると、まずは給与支払報告書など所得が解る書類を用意しておき、1月から12月までの収入や給与所得を把握しておき、そこから様々な控除項目を引きます。

医療費控除の場合は、医療費合計から医療保険などで支払われた給付金を引いた残りの額が対象となります。医療費にはクリニックへ行くための交通費も含まれるので、領収書を保管しておくこと。控除を引いた残額に対して税金がかかるので、他に控除できるものがないかどうか調べておきましょう。

基準額の10万円を超えないと医療費控除は受けられないと思っている人は多いのですが、所得の額によってはその限りではありません。例えば会社員の場合、給与から給与所得控除を引いた課税標準の5%か、10万円のどちらか低い方の金額を超えた額が適用基準となるのです。

給与所得控除は給与の額によって異なります。例として給与が180万円~360万円以下の場合、収入x30%+18万円を控除することができるので、給与が200万円なら40万円(200万円x20%)+18万円を引いた、残りの142万円が課税標準になります。266万円の5%は71,000円で10万円より少ないので、医療費合計が71,000円を超えれば控除ができるというわけです。

まとめ

レーシック手術は公的な健康保険の対象外ですが、医療費控除を使うことで節税することができます。高額な手術ではありますが、よい内容の治療を受けるためにも、安かろう悪かろうは避けたいもの。その分、手術給付金をもらったり、医療費控除を利用することで、賢く節約しましょう。

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